＜釧路の女＞　　　　DR.NO
　（ここに書いてある文章はフィクションであり、現実のものではありません。）
　ぼくの女房は，よく家出をしてね、困ってしまうのだ。家の中にはどこに何があるか、見当がつかないからね。「そんなによく家出するの？」いや、朝、出て、夕方には帰ってくるがね。「何かの用事で、買い物でもしたのではないか？」いや、それが組のものの集まりや言うてね！「物騒やね」いや同窓会ですね。3年一組の同窓会だから、組のもの集まりなんだ。「誤解される言い方をするな」それがね、今度は釧路の実家へ出かけてね。新幹線で帰ると言うんだ。「釧路に新幹線は止まらんやろ？」そんなこと、どうでもいいんだ。それでね、釧路から新幹線に乗り込んでね、「勝手にしろ！」新幹線は走るよ、どこまでも、北へ東へくるりと南へ、オホーツク海に飛び込まないように！「新幹線がそんなに小回りするか？」いや、それぐらいやないぞ、新幹線は、速いからね、あっという間に仙台、東京、大阪、広島ですわ。「ノンストップ？」いや、岡山に休憩したがね。そこで女房が弁当の売り子に頼んでね、1050円というのに、1000円にまけろと交渉したが駄目やったらしいわ。「新幹線で弁当代は50円もきっちり払わなあかん」そして新幹線はやがてトンネルへ入った。トンネルを入ったら、またトンネルや、トンネルを出たり入ったり10回目のトンネルは最悪やった。トンネルは行きどまりになっているんや。まだ工事中やて。「そんな話、信じられん！君の女房は本当に新幹線に乗ったのか？」いや、少女漫画に夢中で未だに釧路駅にいますわ。「そんな、あほな！」（おあとがよろしいようで）
 

国立感染症研究所は11月28日、新型コロナウイルスの変異株B.1.1.529系統（オミクロン株）を注目すべき変異株（VOI）から懸念すべき変異株（VOC）に変更すると発表した。南アフリカなどでの確認を受けて11月26日にVOIに指定して監視体制を強化していた（資料は感染研のホームページ）。

　これに伴い、厚生労働省は11月28日にサーベイランスの徹底を求める事務連絡を都道府県、保健所設置市、特別区に発出した。ゲノム解析を従来の実施率（5～10％）に関わらずできる限り多くの検体で行い、特に入国後 14 日以内の入国者および帰国者が SARS-CoV-2 陽性と判定された場合には、滞在国に関わらず、速やかにゲノム解析を行うことを求める。また、近く変異株PCR検査の再開も通知する予定（資料は厚労省のホームページ）。

　感染研はオミクロン株に共通するスパイクタンパク質の変異のうち、H655Y、N679K、P681Hは「S1/S2フリン開裂部位近傍の変異であり、細胞への侵入しやすさに関連する可能性がある」と指摘するとともに、nsp6における105-107欠失はこれまでの感染拡大の要因となってきたアルファ株、ベータ株、ガンマ株、ラムダ株にも存在する変異で「免疫逃避に寄与する可能性や感染・伝播性を高める可能性がある」としている。

　感染研のまとめによるとオミクロン株は11月27日時点で日本ではまだ検出されていないが、南アフリカの77例など9カ国で検出。同国ではデルタ株から急速に置き換わりが進み、著しい感染・伝播性の高さが懸念されるほか、「既存のワクチン効果の著しい低下、及び再感染リスクの増加が強く懸念される」としている。WHO、欧州CDCは11月26日にVOCに位置付けた。

32カ国396施設の左室駆出率（LVEF）が40％を超える慢性心不全（HFpEF）患者2572例を対象に、アンジオテンシン受容体ネプリライシン阻害薬（ARNI）サクビトリルバルサルタンの効果を標準治療のレニンアンジオテンシン系阻害薬またはプラセボと比較した（PARALLAX試験）。主要評価項目は、治療前から12週間後までの血漿中NT-proBNP濃度の変化量および治療前から24週間後の6分間歩行距離（6MWD）の変化量だった。

　その結果、12週間後の血中NT-proBNP濃度の減少量は、サクビトリルバルサルタン群が0.82pg/mL、対照群が0.98pg/mLで、調整後幾何平均比は0.84だった（95％CI 0.80-0.88、P＜0.001）。24週間後の6分間歩行距離増加量はそれぞれ9.7m、12.2mで、有意な群間差はなかった（調整後平均差－2.5m、95％CI －8.5-3.5、P＝0.42）。

　副次評価項目のカンザスシティ心筋症質問票（KCCQ）臨床要約スコア（12.3 vs 11.8、平均差0.52、95％CI －0.93-1.97）とNYHA分類の改善（患者の23.6％ vs 24.0％、調整後オッズ比0.98、95％CI 0.81-1.18）の平均変化量にも有意な群間差はなかった。

ビタミンCの内服、びたみんE、ロトリガ細粒、ビチオノール、

ヒルドイドソフト軟膏、ヒルドイドローション、ヒルドイドフォーム、

プラセンタ、

白色ワセリン

プラセンタとは、胎盤のことです。
胎盤は、子宮の中の赤ちゃんのへその緒とつながっていて、栄養を送ったり、酸素を送ったりします。 胎盤は、母親の子宮内に着床した直径0.1mmほどの小さな受精卵を、わずか10か月の間に平均3㎏の胎児に育て上げるという驚異的な働きを持った組織です。

プラセンタには体内の血流改善作用，復調作用があります。その作用ゆえに古くから利用され、紀元前・古代ギリシャ時代に医師ヒポクラテスも治療に用いたという記録がのこされ、クレオパトラやマリー・アントワネットも愛用していたともいわれており、近年、その美肌・アンチエイジング効果が非常に注目されています。

当院では市販のプラセンタ（動物由来）とは異なり、医療用医薬品として厚生労働省から認可されたヒト由来のプラセンタ注射薬（メルスモン）を、適正と認可された使用方法（皮下又は筋肉注射）で投与を行っています。
ホルモンなどの生理活性物質やタンパク質は製造過程ですべて除去されるため、プラセンタ注射はホルモン製剤ではないので安心いただけます。

プラセンタのメリット
プラセンタの素晴らしい点は多くの薬理作用が合成医薬品のように過剰には作用せず、本来女性に備わる生理的機能を復調・正常化するので副作用の心配がほとんどないことです。
更年期に伴ったほてりや多汗、イライラ、動悸、肩こり、頭痛などに効果が証明されております。
当院のプラセンタ注射は、厚生労働省にて更年期障害、肝機能障害に適応を有している用法・容量に従って投与しております。同意書の記載もしていただいております。
当院では、毎週1‐2回、1回1‐2アンプルを皮下（腕やおしり）へ注射します。

未治療または単剤療法実施中の高血圧患者591例を対象に、降圧薬を4分の1用量ずつ含有する超低用量4成分配合剤（イルベサルタン37.5mg、アムロジピン1.25mg、インダパミド0.625mg、ビソプロロール2.5mg）の有効性を第III相無作為化二重盲検試験で検討（QUARTET試験）。主要評価項目は、12週時の医療従事者がいない環境で測定した診察室収縮期血圧（unattended office systolic blood pressure）とした。

　その結果、対照群（イルベサルタン150mg単剤療法）に比べると、超低用量配合剤群は、収縮期血圧が6.9mmHg低く（P＜0.0001）、血圧制御（通常診察室血圧140/90mmHg未満）率が高かった（76％ vs. 58％、相対リスク1.30、95％CI 1.15-1.47、P＜0.0001）。有害事象関連の治療中止率に群間差はなかった（4.0％ vs. 2.4％、P＝0.27）。12カ月間投与を継続した部分集団では、超低量配合剤群の方が対照群よりも52週時の平均収縮期血圧が7.7mmHg低く、血圧制御率が高かった（81％ vs. 62％、相対リスク1.32、1.16-1.50）。

徳島県つるぎ町の町立半田病院を１０月末、サイバー攻撃が襲った。病院のシステムに侵入して情報を暗号化し、復旧と引き換えに金銭を要求するコンピューターウイルス「ランサムウエア」に感染した。約８万５千人分の電子カルテが閲覧できなくなり新規患者の受け入れを停止。復旧のめどは立っていない。命を守る地域の重要インフラは大打撃を受けた。

　▽災害レベル

　１０月３１日午前０時半、半田病院内に数十台あるプリンターが勝手に印刷を始め、紙が尽きるまで続いた。「データを盗んで暗号化した。データは公開される。復元してほしければ連絡しろ」。紙には英語で脅迫内容と連絡先が記されていた。当直の看護師は「誰かのいたずらか」と思ったが、既に電子カルテは暗号化されていた。

　半田病院は１２０床ある県西部の中核総合病院。受付で職員が患者から過去の記録を聞き、手書きで紙のカルテに記録せざるを得なくなった。「過去の診察記録が全部見られなくなった。災害レ

ベルの事態だ。南海トラフ巨大地震を想定した非常事態と同じ対応をしている」。須藤泰史（すとう・やすし）病院事業管理者は説明する。

　半田病院が電子カルテに切り替えたのは１０年前。紙は残っていない。患者から症状や薬の種類を聞き出し、診療している。病状を知るため、他の病院に宛てた紹介状も取り寄せた。

　それでも対応できない患者は近隣病院に診察を頼んだ。しかし、電子カルテがないまま、この病院で手術に踏み切った患者もいる。「再度検査していたら間に合わない。止めることができない治療がある」

　会計システムも使用できなくなった。診療報酬の計算ができず、診察料は後日請求している。

　▽身代金

　脅迫文にはハッカー集団「ロックビット」とあった。この集団はランサムウエアを使い、世界中で攻撃を繰り返している。ランサムウエアと言えば、米最大級の石油パイプライン企業が攻撃を受け、操業停止に追い込まれた事例が記憶に新しい。同社は４４０万ドル（約５億円）をハッカーに支払った。日本でも光学機器大手ＨＯＹＡやゲーム大手カプコンが被害に遭った。

　サイバーセキュリティー専門家は「今後犯人から身代金の請求があるだろう。支払ってもデータを復元してくれる保証はないが、自分で復元するのも困難だ」と話す。病院関係者は「身代金を支払うか、諦めてゼロから構築し直すか。いずれ決めなければならない」と途方に暮れた。

のぶちゃん先生のコメント

　若い世代では、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のmRNAワクチン接種の副反応として、心筋炎や心膜炎（以下、心筋炎）が起きることが報告されている。しかし、心筋炎の発症リスクは、ワクチン接種よりもCOVID-19罹患での方がはるかに高いことが、新たな研究で示された。米ケース・ウェスタン・リザーブ大学医学部のMendel Singer氏らによるこの研究結果は、査読前の論文のオンライン・アーカイブである「medRxiv」に7月27日掲載された。

　Singer氏らは、米国の48の大規模医療機関から6000万人以上の電子医療記録を匿名で収集しているTriNetX Research Networkから、2020年4月1日から2021年3月31日の間にCOVID-19の診断を受けた男女のデータを抽出。対象者を12～17歳、12～15歳、16～19歳の3つの年齢層に分けて解析を行った。なお、既存の報告データに基づくと、12～17歳の男女におけるワクチン接種後の100万人当たりの心筋炎の発症者数は、1回目の接種後で男子9.8人、女子1.1人、2回目の接種後で男子66.7人、女子9.1人であるという。

　12～17歳の年齢層の対象者（男子6,846人、女子7,361人）のうち、男子では6人（0.09％）、女子では3人（0.04％）に心筋炎が生じていた。見逃されたCOVID-19や心筋炎の患者数で調整後の100万人当たりの発症者数は、男子で450人、女子で213人であった。このことは、COVID-19罹患後に心筋炎を発症するリスクが、ワクチン接種後に心筋炎を発症するリスクよりも、男子で約5.9倍、女子で約21倍高いことを意味している。

　一方、12～15歳の年齢層（男子4,114人、女子4,280人）での100万人当たりの心筋炎の発症者数は、男子で601人、女子で235人であり、16～19歳の年齢層（男子5,097人、女子6,687人）では、男子で561人、女子で708人だった。さらに、男女を合わせた場合での100万人当たりの心筋炎の発症者数は、12～17歳で328人、12～15歳で416人、16～19歳で643人だった。

　Singer氏は、「健康に関して激しい論争が繰り広げられているこの状況下で、COVID-19罹患とワクチン接種での心筋炎のリスクを比較して結論を下すのは、親にとって困難なことだろう。だが、われわれの研究から、より安全な選択肢は、ワクチン接種であることが明らかになった」と述べている。そして、「感染力の高いデルタ株が広がる中、まもなく新学期も始まる。この研究結果を受けて10代の子どもを持つ親は、子どもにとってCOVID-19への罹患よりもワクチン接種の方が安全だと分かって安心できるだろう」と話している。

　論文の共著者である、米アクロン小児病院心臓センターのIra Taub氏は、「子どものCOVID-19への罹患に伴うリスクは心筋炎だけではない。子どもがハイリスクの家族を感染させることも考えられる。ワクチン接種はCOVID-19に罹患するよりも安全であることを、改めて強調したい」と話している。

　2021-22年シーズンも季節性インフルエンザに対するワクチン接種を行う時期となっている。昨（2020-21年）シーズンは新型コロナウイルス感染症（COVID-19）とのダブル流行の懸念でワクチン需要が高まったが、結果的にインフルエンザは流行しなかった。この経験と記憶は今シーズンの接種動向に影響するのか。10月中は例年の6割程度になるという供給制限の影響は。m3.com意識調査で尋ねた。（m3.com編集部・軸丸靖子）

【調査の概要】
調査期間：2021年9月21日-27日
対象：m3.com医師会員
回答者総数：965人（勤務医746人、開業医219人）
統計に基づく世論調査ではありません
「今シーズン、インフルエンザは流行らない」が6割
　昨シーズンは、「COVID-19とのダブル流行を避けたい」とインフルエンザワクチン接種が積極的に推奨されたが、結果的にはインフルエンザの発生報告はほぼなく、ダブル流行も起こらなかった。要因としてまず指摘されたのは、「手洗い・うがい、マスク着用、3密防止」という国民レベルでのCOVID-19対策の徹底だ。夏季に南半球の温帯地域でインフルエンザの流行がなかったこと、夏～秋にかけての沖縄でも流行が見られなかったことなども、昨シーズンに流行がなかったことの傍証となった。

　この経験と記憶は、今シーズンにどのように作用するのか。

　2021年の夏も、南半球の温帯地域でインフルエンザの流行は起こらなかった。夏～秋にかけての沖縄での流行もなかった。感染症週報（IDWR）の第39週（2021年9月27日～10月3日）までの定点あたり報告数を見る限り、昨シーズンと今シーズンの動向は同じで、流行の兆候は見て取れない。

　ただ、日本感染症学会は、（1）南半球の亜熱帯地域ではインフルエンザの小流行が起きている、（2）昨シーズンに流行がなかったため、社会全体の集団免疫が形成されておらず、海外からインフルエンザウイルスが持ち込まれれば大きな流行になる可能性がある、（3）英国政府は、今シーズンは早期に流行が始まり、例年の1.5倍の流行規模になる可能性を示している――として、インフルエンザワクチンの積極的な接種を推奨している状況だ。

　これらの状況を踏まえ、m3.com会員医師に対し、今シーズンに日本でインフルエンザが流行すると思うかどうかを尋ねたところ、「流行すると思う」との回答は全体の16.0％にとどまる一方、「流行しないと思う」との回答は62.4％に達し、回答医師の6割以上が今シーズンもインフルエンザの流行はないと考えていることが示された 。

　自由回答にも、「今年は少数と思われる」（脳・神経科勤務医）、「マスクが普及したために流行しないと思う」（整形外科開業医）、「マスクを正しく装用して自粛を続ける事でインフルエンザも回避できる」（眼科勤務医）、「人々がこのまま感染予防に努力すれば、インフルエンザの流行も抑えられるのではないか」（産婦人科勤務医）と、今シーズンもCOVID-19対策がインフルエンザの流行抑止に有効に作用すると考える意見が多く寄せられた。

コロナ禍でワクチン需要は減るのか、増えるのか
　問題は、インフルエンザの流行如何にかかわらず推奨されるワクチンの接種だ。「昨シーズンは流行らなかった」という国民の記憶は、接種動向にどのように影響すると会員医師は考えているのだろうか。

　調査で今シーズンのワクチン接種の需要を予測してもらったところ、「例年通り」との回答は37.9％にとどまった一方、「多少増える」と「多少減る」（21.3％ vs. 22.3％）、「大幅に増える」と「大幅に減る」（10.4％ vs. 8.1％）がそれぞれ拮抗し、意見が分かれた。

　この回答を診療形態別に見ると、「ワクチン需要は多少減る／大幅に減る」と考えている割合は勤務医より開業医の方で高く（29.0％ vs. 35.2％）、「ワクチン需要は多少増える／大幅に増える」と考えている割合は勤務医の方が開業医より高い（34.3％ vs. 22.8％）という傾向が見られた。

「コロナ対策をしていればインフルワクチンは不要」？
　自由意見では、「飛行機などでの国内、国外への移動が昨年より多くなっており、インフルエンザの持ち込みや持ち出しも増える。昨年流行ってない分、抗体を持っていない人が多く、ワクチンを打っておかなければ昨年よりは広がりやすいと思う」（内科開業医）、「手洗い励行が習慣化されてもインフルエンザ予防接種は必要」（内科勤務医）、「流行する、しないにかかわらず接種するべき」（呼吸器科開業医）、「間違いなく接種数は増える」（循環器科開業医）とワクチン接種の重要性を強調する意見が複数寄せられた。

　その一方、「昨年、各々の感染予防対策によりインフルエンザ患者は大幅に減少した。今年のワクチン希望者も大幅に減ると予想する」（内科勤務医）、「南半球で流行っていなかったようですし、今年も流行しないでしょう。ワクチン接種も希望者は少ないでしょう」（循環器科開業医）、「コロナ対策さえしていればもはやインフルエンザワクチンは不要」（消化器科勤務医）、「マスコミが煽らない限り接種希望者は少ないと思う」（循環器科開業医）、「必要性を感じない」（脳神経科開業医）と、ワクチン需要の減少を示唆する意見も多く寄せられた。

ワクチン納入の遅れ、影響は？
　こうしたインフルエンザの流行予測や需要予測は、インフルエンザワクチンの発注量設定に影響を及ぼすのか。

　この点について、インフルエンザワクチンの発注を行う回答医師874人に例年と比べた今シーズンの発注量を尋ねたところ、「例年通り」が62.2％を占めたが、「大幅に増やす／多少増やす」が17.8％、「大幅に減らす／多少減らす」が19.9％と、発注量の調整を検討する意見も少なくないことが分かった。

　発注方法も、「初期に確保して、余りそうなら返品する」（34.0％）より「初期に確保せず、接種の予約状況を見ながら追加発注をしていく」（50.2％）という意見が多く、様子を見ながら判断しようという姿勢がうかがわれた。

　実際、ワクチンを確保しようにも、資材不足の影響でインフルエンザワクチンの供給が例年より遅れているという事情もある。国はあらかじめ「10月分は例年の6割程度になる」という通達を出しているが、需要量と供給量のどちらも読みづらいのが今シーズンの実情だ。

　通達の影響について意識調査で尋ねたところ、「大いに影響がある」「多少は影響がある」との回答が60.3％に達した。自由意見では、「接種希望者の予測が困難で、（10月分が）6割程度と言うのが果たして少ないのか十分なのか読めない」（整形外科開業医）、「入荷量が分からないので予約の受付が行いにくい」（小児科開業医）という意見が寄せられた。

番外：2種類のワクチン、医師の興味関心は他のところにも？
　自由回答にはこのほか、「新型コロナワクチン3回目接種との兼ね合いに興味がある。相加効果のようなものはあるのだろうか？」（産婦人科勤務医）、「不活化ワクチンと mRNAワクチンとの違いをしみじみ体で実感したい」（精神科勤務医）といった意見も寄せられた。2種類のワクチンを近接した時期に接種する“今シーズンならでは”の事情に、医学的な関心も刺激されているようだ。

　横浜市立大学の木村弥生准教授、梁明秀教授らの研究グループは、新型コロナウイルス感染症重症患者の予後と密接に関係する血清たんぱく質を明らかにしたと発表した。予後不良の患者と予後良好の患者では、２７種類のたんぱく質の量が異なっており、量の違いが全身の炎症反応他心血管障害を引き起こしていると示唆された。バイオマーカーとしての活用が期待される。

　新型コロナ感染症患者の多くは軽度の呼吸器症状の後、回復する。だが、約２０％の患者が呼吸不全を起こし、酸素吸入が必要となる。大規模な流行期には症状の進行を正確に予測し、限られた医療リソースを最適に配分することが重要となる。

　研究グループは、重症患者の入院時血清をプロテオーム解析により、網羅的に探索した。結果、予後良好と予後不良患者では２７種のたんぱく質で量が大きく異なっており、このうち１５種類がウイルス免疫応答であるサイトカインシグナルによって制御されるものだということを突き止めた。

　ＥＬＩＳＡ法による詳細な分析では、「ＣＨＩ３Ｌ１」「ＩＧＦＡＬＳ」という２種類のたんぱく質が予後マーカーとして機能することが明らかになった。今後、サンプル数を増やし、予後予測バイオマーカーとしての精度や有用性を検証する。