大橋院長の為になるブログ

2021.05.13更新

Covid-19のストレスに負けない運動の勧め:

 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)パンデミックに伴うストレスを解消するために、運動が効果的であることが報告された。しかしその一方で、COVID-19のストレスや不安のために、運動をする気力が低下している人も少なくないことが明らかになった。マクマスター大学(カナダ)のJennifer Heisz氏らの研究の結果であり、詳細は「PLOS ONE」に4月1日掲載された。

 Heisz氏らは、COVID-19パンデミックにより人々の身体活動に取り組む動機や障壁がどのように変化したかを把握し、かつ、その変化がメンタルヘルスに及ぼす影響を明らかにするため、オンライン調査を実施した。調査実施期間は2020年4月23日~6月30日で、1,669人から有効回答を得た。

 回答者の82.4%は女性で、年齢は18~29歳が36.9%、30~45歳が25.8%、46~65歳が28.0%、66歳以上が9.2%であり、85.6%はカナダ国内からの回答だった。また、大半(91.9%)の人は少なくとも4週間以上、社会的に孤立した状態に置かれていると回答した。

 身体活動量はパンデミック前と比較して有意に減少していた。例えば1週間当たりの有酸素運動の実施時間は22分(-11%、P<0.05)、高強度運動は32分(-30%、P<0.01)それぞれ減少し、反対に座位行動は週当たり33分増加していた(+11%、P<0.01)。パンデミックはまた、心理的ストレスのスコアを22%増大させていた(P<0.01)。

 パンデミックにより身体活動量が大きく減少した人は、メンタルヘルスが大きく悪化し、反対にパンデミック中も身体活動量を維持できていた人は、メンタルヘルスの変化が少ないことも分かった。具体的には、身体活動量の変化量と、うつレベル(r=-0.21)、不安レベル(r=-0.12)との間に、負の相関が認められた(いずれもP<0.01)。

 運動を行う上での障壁のうち、パンデミック前との比較で大きく増加した事柄として、不安の増大(8ポイント増)、社会的支援の不足(6ポイント増)、運動できる環境(機器やスペース)へのアクセスの問題(41ポイント増)などが挙げられた。

 運動をする動機についても、以下のような変化が見られた。パンデミック前に比較し、体重減少(7ポイント減)や体力の維持(14ポイント減)などの身体的健康に関連する事柄が減少した一方、不安の緩和(14ポイント増)をはじめとするメンタルヘルスに関連する事柄が増加していた。

 Heisz氏は、この結果を「COVID-19パンデミックという状況においても、運動を行っている人は不安が少ないようだ。それにもかかわらず多くの人は直面している不安が大きすぎて、運動の継続に支障が生じている。うつに関しても同じようなことが言える。つまり、運動はうつレベルを低下させるにもかかわらず、社会的孤立の影響でうつレベルが既に上昇している人は、運動をしようとする意欲が低下してしまっている」とまとめている。その上で同氏は、「パンデミックによる健康への影響を最小限に抑え、メンタルヘルスの危機を抑制するために身体活動量を維持すべきであり、身体活動量を維持するためのメンタルヘルス上のサポートも必要だろう」と述べている。

 著者らは、パンデミック中に身体活動量を維持するためのアドバイスとして、以下のポイントを掲げている。
・どんな運動でも、何もしないよりはした方が良い。
・毎日少しでも体を動かす。
・運動中に不安を感じた時は、運動強度を下げる。
・座位時間はこまめに区切って、立ち上がったり歩き回ったりする行動を差し挟む。
・運動する時間をスケジュールに入れておく。おおはし

投稿者: 大橋医院

2021.05.12更新

新型コロナワクチンの接種対象を12歳以上に拡大へ:

 米ファイザーは、新型コロナウイルスワクチンの接種対象者を12歳以上に拡大する薬事手続きを日本でも開始した。現在は16歳以上が対象だが、12~15歳の青年層に適応を広げる。添付文書を改訂するかたちで進める。また、ワクチン保管条件の緩和手続きも行う。認められれば、一般医療用冷蔵庫で最大1カ月の保管が可能になる。

 同社は約2300人の12~15歳を対象にした臨床試験を米国で行い、発症予防効果を示す有効率が100%だったと3月に発表した。この結果を基に各国・地域で対象年齢拡大の手続きを進めている。今月5日に緊急承認されたカナダに続き、米国や欧州も審査中。日本でも同様の適応拡大を目指し、医薬品医療機器総合機構(PMDA)と協議に入った。薬事承認ではなく、添付文書を改訂する方法で手続きする。

 さらに若年層の開発も進め、9月には2~11歳、11月には生後5カ月以上に対する適応追加も米国などで申請を始める。

 ワクチンの保管・輸送条件もさらに緩和する。現在は2~8度Cの医療用冷蔵庫で保管できる期間は5日間までだが、最大1カ月保管できることを確認したデータがまとまった。マイナス70度C前後対応の特殊な冷凍庫を使わず、マイナス20度Cの通常冷凍庫で長距離輸送できることも確認した。これらの試験データを米国当局にこのほど提出し、日本などでも同様の手続きを進める方針。

 希釈調製不要な新製剤も開発中で、8月には米国で申請する予定。現状、冷蔵庫で10週間、保管できるデータを得ている。おおはし

投稿者: 大橋医院

2021.05.11更新

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投稿者: 大橋医院

2021.05.10更新

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投稿者: 大橋医院

2021.05.09更新

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投稿者: 大橋医院

2021.05.08更新

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投稿者: 大橋医院

2021.05.07更新

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投稿者: 大橋医院

2021.05.06更新

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投稿者: 大橋医院

2021.05.06更新

今、インド由来の変異株について?:

日本ではすでにイギリス由来の変異株(B.1.1.7またはVOC 202012/01)が関西を中心に広がっています。

現時点では、国内ではインド由来の変異株は5例見つかっているということですが、今後国内ではこのインド由来の変異株B.1.617はどの程度警戒すべきでしょうか?

現在、世界で拡大している変異株の中には、特に注意すべきものとしてVOC(variant of concern:懸念される変異株)やVOI(variants of interest:注意すべき変異株)などがあります。

VOCにはイギリス由来、南アフリカ由来、ブラジル由来の変異株が指定されています。

VOIには先日フィリピンからの入国者から見つかった変異株や、前述のカリフォルニア株などが指定されています。

このインド由来の変異株B.1.617が今後VOCやVOIに指定されるかどうかについては、

・感染性の増加の有無

・重症度の増加の有無

・再感染リスクの増加やワクチン有効性低下の可能性

などについての情報が集積されるのをもう少し待たなければなりません。

ただし、警戒が必要な変異株である可能性は高いことから、他の変異株と同様に、

・変異株の症例の早期検出と、厳格な隔離、接触者調査

・海外からの帰国者の検査体制の強化(全症例で遺伝子配列解析が実施されています)

・外国人の入国規制強化(現在政府は2020年12月28日から外国人の新規入国を中止しています)

などが必要と考えられます。

また、私たち一人ひとりができることは、変異株だからといって変わりません。

・できる限り外出を控える

・屋内ではマスクを装着する

・3密を避ける

・こまめに手洗いをする

といった基本的な感染対策を個人個人がより一層遵守するようにしましょう。

おおはし

投稿者: 大橋医院

2021.05.02更新

先天性心疾患患者のCovid-19死亡率は一般集団と同等:

世界の先天性心疾患(CHD)センター58施設で、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)が確定または臨床的に疑われるCHD成人患者1044例(平均年齢35.1±13.0歳、女性51%)を対象に、COVID-19の影響および有害転帰の危険因子を検討。検査で感染が確定した患者の割合は87%だった。118例(11%)に単心室症またはフォンタン手術施行(Fontan physiology)、87例(8%)にチアノーゼ、73例(7%)に肺高血圧症が認められた。

 その結果、COVID-19関連死亡者数は24例で、死亡率は2.3%だった。死亡の関連因子に男性、糖尿病、チアノーゼ、肺高血圧症、腎不全、心不全による入院歴などがあった。生理学的段階不良に死亡との関連が認められたが(P=0.001)、解剖学的複雑性や欠陥群には死亡との関連は認められなかった。おおはし

投稿者: 大橋医院

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